パワハラや極端な長時間労働が横行しているブラック企業。その数は年々増えていますが、もしかするとみなさんが働いている会社もブラック企業の可能性が！？今回はブラック企業の目安となる基準や求人情報からブラック企業を見抜くポイントなどをご紹介します。
ブラック企業ってどんな会社？
近年、耳にすることも多くなった「ブラック企業」という言葉。
ブラック企業には絶対的な定義はない一方「若者の使い捨てが疑われる企業」と明記されています。
その中の大きな特徴が長時間労働やハラスメントの常態化、賃金不払い残業など。
また多くの人員を採用し、使えない人間はすぐに切り捨てるといった使い捨てもブラック企業の特徴と言えますね。
これらに全て当てはまっている企業は少ないものの、一部だけを見ると当てはまっているというケースもあります。
だからこそ、ブラック企業は上手くすり抜けを行っているのが現状で、実際には入社してみなければそのブラック度に気が付かない場合も多いようです。
今回はブラック企業の目安となる基準をご紹介しますが、当てはまっているからと言って確実にこの会社はブラック企業！と断言することはできません。
あくまでも参考としてブラック企業の基準をチェックしてみてください。
いくつ当てはまる？ブラック企業の基準をチェック！
長時間労働が当たり前
ブラック企業の基準・長時間労働は当たり前。
ブラック企業の定義として、まず挙げられるのが長時間の労働です。
厚生労働省では「月に80時間の時間外労働が6ヶ月間」続き、死亡した場合は過労死との関連性が高いとみなされます。
平均的に週5日出勤の場合、月80時間の時間外労働となると毎日4時間近く残業していることになりますね。
これはかなりのブラックであり、結果的に心身の体調不良を訴え死亡や自殺をするリスクも高くなります。
有給を取らせてもらえない
ブラック企業の基準・有給を取らせてもらえない。
労働基準法では有給の付与が義務化されています。
そのため、どんな会社であっても一定条件を満たしている場合は有給を与えなくてはいけません。
しかし、有休を消化するかどうかは本人の自由。
その一方で、有休の申請が断られたり、嫌な顔をされる場合はブラック企業の場合もあるかもしれません。
もちろん、職種によっては繁忙期の有給は取れない、大型連休前後の有給は避けるなど規定があるケースもあります。
しかし、有給が取得できる時期に申請が理由なく断られたらブラック企業と疑いましょう。
残業代が出ない
ブラック企業の基準・残業代が出ない。
様々な理由によって、残業をするケースはよくあること。
これは職種にもよりますが、外での営業が多いサラリーマンの場合は移動時間が含まれているため残業とみなされないことが多いですね。
しかし、固定残業制（みなし残業制）や裁量労働制、管理監督者であると主張し、何があっても残業代を絶対に支払わない会社も多いとのこと。
これは完全に違法なので、ブラック企業と考えて良いでしょう。
最低賃金を下回っている
ブラック企業の基準・最低賃金を下回っている。
残業代を支払わないどころか、給料が最低賃金を下回っていた場合はブラック企業と考えましょう。
最低賃金は都道府県ごとに異なり、頻繁に改定されています。
2022年5月時点で、東京都の最低賃金は1,041円。
これは時給での計算ですが、正社員の場合は月給での支払いがほとんど。
正社員の場合、通勤手当や時間外手当など最低賃金の対象にならない賃金を差し引きすることで、自分が1時間あたりどれくらいの給料を受け取っているのか計算することができます。
厳密に言えば、1円でも下回っていたら違反になるため一度計算をしてみてくださいね。
不当解雇や退職勧奨が多い
ブラック企業の基準・不当解雇や退職勧奨が多い。
社内で良い業績を収めていた人が突然退職した、何も問題を起こしていないのに次々と人が辞めていく、という場合はブラック企業を疑いましょう。
特に正当な理由なく解雇をされたり、自分から退職をするように促したり、嫌がらせをしている会社はほぼブラック企業。
もちろんその実態を知って離職する場合には問題ありませんが、あまりに入れ替わりが激しい会社は少し疑った方が良いかもしれません。
やたらと精神論を語る
ブラック企業の基準・やたらと精神論を語る。
昔からある中小企業に多いケースがこちら！
「夢」「愛」「希望」「感謝」「熱意」などのフレーズを多用し、仕事の知識や技術ではなく精神論を語る会社はブラック企業である可能性があります。
しかし、精神論だけで仕事ができるのであれば誰も苦労しません。
常に精神論を語っているような会社は、あまり信用しない方が良さそうですね…。
社長や上司の言うことは絶対
ブラック企業の基準・社長や上司の言うことは絶対。
精神論を語っているブラック企業に多いのが、社長や上司の言うことは絶対という考え方。
例え、社長や上司の言うことに疑問を感じても絶対に意見してはいけないという雰囲気があれば、それはブラック企業と考えて良いでしょう。
中には社長や上司の言うことに意見したことで、不当解雇や退職勧奨されたケースもあるようです。
パワハラやセクハラが容認されている
ブラック企業の基準・パワハラやセクハラが容認されている。
現代において、特に深刻な問題となっているのがパワハラやセクハラです。
嫌いな人やライバルを精神的に追い詰めたり、異性に性的な発言をするのは全てパワハラやセクハラに数えられます。
最近では飲み会への参加を求めただけで、パワハラと言われることもあるので注意したいですね。
求人情報からブラック企業を見抜くポイントは？
給料が高すぎる
求人情報からブラック企業を見抜くポイント・給料が高すぎる。
実際に働いてみないと、その会社がブラック企業であるかどうかは判断できません。
しかし、求人情報からブラック企業を見抜くポイントもあるんです！
その中のひとつが給与の金額。
国家試験有資格者や技術職などは、基本的に給料が高めですね。
一方で、外回りの営業マン募集において、初任給が月給100万円となっていたら怪しさしかありません。
なるべく多くの企業を比較し、仕事内容と給料の額が見合っているのかしっかりと確認しましょう。
雇用形態が曖昧
求人情報からブラック企業を見抜くポイント・雇用形態が曖昧。
会社が雇う雇用形態には、主に正社員・契約社員・アルバイトなどがあります。
多くの会社は試用期間後に、正社員や契約社員に雇用しますね。
しかし、保険料などの関係から正社員募集と偽って、いつまで経っても契約社員にしかしてもらえないケースも。
正社員と契約社員には大きな差があるため、必ず事前に確認しましょう。
常に求人募集をしている
求人情報からブラック企業を見抜くポイント・常に求人募集をしている。
これは正社員だけに限ったことではありませんが、常に求人情報を載せている会社はブラック企業の可能性が。
それだけ入社した人が続かず、辞めてしまうケースが想定できます。
また新規オープンのお店ではないのに、バイトを大量募集している場合も要注意。
ブラック企業の特徴である「使い捨て」が行われている可能性がありますね。
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まとめ
ブラック企業の目安となる基準や求人情報からブラック企業を見抜くポイントなどをご紹介しました。
みなさんの会社は今回ご紹介したポイントにいくつ当てはまりましたか？
その数が多ければ多いほど、ブラック企業である可能性は高め。
やっとの思いで入社できた会社だから絶対に続けたい！という気持ちを持っている方もいますが、まずは心と体の健康を最優先にするようにしましょう♫
